配筋検査を行うために必要な資格はある？

人手不足や外注活用が進むにつれて、検査担当の選定基準が曖昧なまま実務が進められているケースも少なくありません。「そもそも、配筋検査は有資格者しか実施できないのではないか」と不安に思われる方もいらっしゃるでしょう。本記事では、配筋検査に関連する資格について紹介します。

配筋検査を行うために
必須資格はない

配筋検査の実施にあたって、法律上で明確に定められた「必須資格」は存在しません。建築基準法や建設業法などにおいても、配筋検査を行う担当者に特定の国家資格を要求する規定はなく、形式的には新人社員であっても検査に携わることが可能です。

安全性確保のため現場では
有資格者が対応するのが一般的

実際の現場では構造上の重要工程である配筋検査において、鉄筋の径・本数・間隔・かぶり厚さなどの誤りが建物の耐久性に直結するため、実務上は一級建築士や1級施工管理技士などの有資格者が対応するケースが一般的です。新人のみで任されることはほとんどなく、熟練技術者による検査が求められます。

住宅分野では、品確法（住宅品質確保促進法）に基づき、瑕疵担保責任保険への加入に伴う第三者検査が義務化されました。保険法人の認定検査員による基礎配筋検査が実施されます。法定資格ではないものの、保険制度に準じた資格制度・研修が事実上の検査資格として機能しています。

配筋検査に関連する資格

配筋検査に必須資格は存在しませんが、検査の信頼性を高めるために取得が望ましい民間資格があります。とくに、非破壊検査の手法を用いた配筋探査を行う場面では専門技術と判定能力が問われるため、下記のような民間資格の取得者が現場で活躍しています。

コンクリート構造物の配筋探査技術者資格（土木・電磁波レーダ法）

構造物内部に埋設された鉄筋の位置やかぶり厚さを非破壊で測定できる「電磁波レーダ法」は、道路や橋梁などの土木構造物を対象とした配筋調査に多用されます。

電磁波レーダ法に対応する資格として挙げられるのが、一般社団法人非破壊検査協会が認定する「コンクリート構造物の配筋探査技術者（土木・電磁波レーダ法）」。資格取得者は、電磁波レーダ機器を用いた非破壊検査において、測定手順および波形解析に関する基礎的な知識と操作技能を有する技術者として位置づけられます。

コンクリート構造物の配筋探査技術者資格（土木・電磁誘導法）

鉄筋の存在箇所に電流を誘導して位置を検出する非破壊調査法が「電磁誘導法」。レーダ法に比べて、浅層部に特化した測定に向いており、構造物の表層部に限定した検査や狭小部の診断に用いられます。

電磁誘導法に対応する資格として挙げられるのが、「コンクリート構造物の配筋探査技術者資格（土木・電磁誘導法）」。有資格者は、探査手順および結果評価において、定められた実施基準や解析手法に則った対応が求められる技術者となります。

コンクリート構造物の配筋探査技術者資格（建築）

建築分野向けの「コンクリート構造物の配筋探査技術者資格」は、建築構造物における鉄筋の位置やかぶり厚さを非破壊で測定する能力を証明する民間資格です。

有資格者は、電磁波レーダ法・電磁誘導法いずれかの探査技術に関する標準化された操作手順、測定条件の判断、波形の解析といった実務知識を備え、建築施工図との照合や測定結果の評価・判定を正確に行う役割を担います。

とくに、マンションやビルなど、かぶり厚さ不足が耐久性に影響する構造物においては、検査信頼性の確保を図るうえで有資格者の配置が重視されています。

資格不要だからこそ
技量がバラけるリスクがある

配筋検査に法定資格が不要であるという事実は、一見すると柔軟な人員配置が可能な利点に見えます。しかし裏を返せば、担当者の知識や経験の差によって検査品質が大きくばらつくということです。とくに大型物件や立体構造物を扱う現場では、寸法や位置の読み違い、記録ミスなどがそのまま構造欠陥や工程遅延につながるかもしれません。

属人化を防ぐ配筋検査システムの導入がおすすめ

検査の属人性を排除する手段として、近年では配筋検査システムの導入が注目されています。たとえば、AIカメラ搭載型システムでは、鉄筋の径・本数・ピッチを自動計測し、設計データと照合して帳票を即時に生成する仕組みを採用。担当者の経験に左右されない品質の検査記録が残せます。

とくに人手不足や若手主体の現場では、「誰がやっても同じ」品質の検査ができる仕組みが不可欠です。資格を問わず検査に携われるからこそ、配筋検査システムは技術的信頼性を担保する手段として現実的な選択肢といえます。

本サイトでは、検査品質の向上と業務効率化を実現した配筋検査システムを「商業施設」「トンネル」「橋梁」の3つの現場別に厳選してご紹介しています。それぞれの対応しているAIの機能や選ばれる理由・導入事例もまとめていますので、ぜひご参考ください。

※2025年6月19日編集チーム調べ：「配筋検査システム」とGoogleで検索をして表示された配筋検査システムを提供する会社を選定